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「クルーズ・オブ・ザ・イヤー2018」授賞式を開催
業界
2018/12/14
日本外航客船協会(JOPA)は13日、都内で「クルーズ・オブ・ザ・イヤー2018」の授賞式を開催した。2008年に開始し今年で11回目を迎える同賞はその年の優れたクルーズ旅行商品を表彰するもの。クルーズ商品等17点の応募からグランプリ1点、優秀賞4点、特別賞3点を決定した。今年からグランプリには国土交通大臣賞も付与される。

冒頭、山口直彦JOPA会長(商船三井客船社長)があいさつに立ち、「皆さまのご尽力のおかげで、2018年もいくつかの成果があった。前年のクルーズ人口が31万5000人と新記録を達成、インバウンドも入港数2760回超・252万人で過去最高と発表された。2018年も日本船は好調で、外国船はラグジュアリー船や探検船など多様化が進んだ。テレビ番組でクルーズが取り上げられることも増え、隔世の感がある」と述べた。

続けて、池田良穂選考委員会委員長(大阪経済法科大学客員教授)が「昨年までは外国の大型船が注目を浴びていたが、今年は日本の3船が非常に健闘した。外国船の来航が増えて商品がバラエティーにあふれ、富裕層以外も楽しめるクルーズが増えた。まさに日本船と外国船が車の両輪となり、日本のクルーズ・マーケットを力強く成長させ始めた年であった」と講評を述べた。

「飛鳥U2018年世界一周クルーズ」でグランプリと国土交通大臣賞を受賞した郵船クルーズの坂本深社長は「3年ぶりの世界一周ではすべてをチェックし直す必要があった。海上・陸上社員が一丸となり、安全・快適なクルーズをお客さまにご提供できた。今後も安全で高品質なクルーズを提供することで、日本のクルーズ業界発展のために尽力したい」と受賞の喜びと抱負を語った。プレゼンテーションを行った同社企画マーケティング部の永井淳子氏は「全区間乗船のお客さまだけで満室にすることができ、日本における世界一周の市場の存在を証明できた」と述べた。

表彰式後の懇親パーティーでは塚田一郎国土交通副大臣が「クルーズ船の寄港は地域経済に大きな影響を与えている。観光消費による効果は関連産業の生産、雇用の誘発など地域経済にスパイラル的に好影響を及ぼす。今後さらにわが国のクルーズ市場を発展させるためには、日本発着クルーズの振興が不可欠だ。国交省としては観光先進国の実現と地域振興の推進に向け、引き続きクルーズ船の誘致、港湾での受け入れ環境整備などに官民一丸となって取り組んでいく」と述べた。

選考結果と選評は以下のとおり。
https://www.cruise-mag.com/news.php?obj=20181207_03

写真左:今回の受賞者
写真右:グランプリを受賞した郵船クルーズ坂本社長(左)と永井氏







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