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JOPA会長、年頭あいさつ
業界
2020/01/06
日本外航客船協会(JOPA)の坂本深会長(郵船クルーズ社長、写真)は、「令和の幕開けとともに、クルーズ業界にも新しい時代が訪れ、さらにマーケットが拡大することを祈念する」など新年のあいさつをした。要旨は下記のとおり。

今年は新しい元号「令和」で迎える初めての新年となった。平成元年に始まった「クルーズ元年」から31年。令和の幕開けとともに、クルーズ業界にも新しい時代が訪れる予感がする。2018年の日本のクルーズ人口は過去最多を更新、ついに32万1000人に達した。2019年、2020年も30万人の大台を維持し、過去最多記録を更新することを祈念する。

近年の外国船社による日本発着クルーズは、国内マーケットの拡大に貢献している。船社数の増加だけでなく、外国客船をチャーターする旅行会社も増えた。JTBによる初の「サン・プリンセス」チャーター世界一周クルーズは、当協会主催「クルーズ・オブ・ザ・イヤー2019」のグランプリ(国土交通大臣賞)を受賞。通信販売関連会社が大型客船を年複数回にわたってチャーターするといった新しい動きもあり、新規マーケットの開拓に寄与するものと期待する。

日本船社の集客も好調に推移している。「にっぽん丸」は瀬戸内国際芸術祭と連携した新たなクルーズを展開。「ぱしふぃっくびいなす」は日本海側の地方発着クルーズが好評で、市場の拡大に貢献した。「飛鳥U」が昨春の大型連休に実施したサイパン・グアムクルーズでは、同船の10泊以上のクルーズとして初めて、乗客の平均年齢が50歳代を記録した。いずれも当協会主催「クルーズ・オブ・ザ・イヤー2019」の優秀賞を授賞した。

当協会が2003年から導入したクルーズアドバイザー認定制度によるクルーズ・コンサルタント認定試験の合格者数は昨年までに8,422人に達した。クルーズアドバイザー1万人時代を目指して、引き続き人材育成に取り組んでいく。

一方、2018年の国際定期旅客船の利用者数は、2010年以来100万人の大台を維持し、146.3万人の実績となったが、2019年は日韓関係の問題により利用者数の大幅な減少が見込まれ、国際定期旅客船を取り巻く環境は厳しいものがある。一日も早く関係改善が進み、国際物流にとどまらず「国際人流」でも大きく貢献できる時代がやってくることを願う。







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