クルーズニュース

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日本外航客船協会（JOPA）の坂本深会長（郵船クルーズ社長、写真）は、「新型コロナウイルス感染によるパンデミックという歴史的な大しけに見舞われた2020年が終わり、静かに新たな年を迎えた。2021年が波穏やかで光あふれる一年であることを心より祈念する」など新年のあいさつをした。要旨は下記のとおり。

昨年はクルーズ業界はもとより、世界中が新型コロナウイルスに翻弄された一年となった。世界各国が海外渡航や移動を制限。300隻超のクルーズ客船が3月から一斉に運航を停止し、いまだそのほとんどが運航を再開できずにいる。

完全な事態収束には時間を要するものと思われるが、マスク着用や手指の消毒、ソーシャル・ディスタンス（社会的距離）の確保といった対策が感染防止に非常に有効であることも次第にわかってきた。クルーズ客船の運航にあたっては、乗客や乗組員の感染防止対策や万一の場合の感染拡大防止対策を適切に講じることが大前提となる。

当協会では、会員各社の運航再開に向け、国土交通省主催による有識者会議での意見を踏まえ、昨年9月に感染予防対策ガイドラインを作成した。当ガイドラインに沿って日本船各社が独自にマニュアルを作成し、日本海事協会の認証を得て、10月下旬から12月初旬にかけて順次国内クルーズに限定して運航を再開した。

当ガイドラインは、関係14団体の感染症対策を参考にした、国内で相対的に高い水準の感染症対策といえる。万が一、船内で感染が発生しても、拡大を抑えられるレベルにまで対策を施した。引き続き、感染症対策の知見を深めながら、ガイドラインを更新していく。

わが国における国際クルーズおよび外航旅客定期航路の再開については、水際対策の状況などを見極めながら、実施に備え、他国の安全・安心対策との調和に留意しつつ、ガイドラインの検討など所要の準備を進め、当協会としてできる限りの対応をしていく。

クルーズ商品の販売促進を目的に、当協会が2003年から導入したクルーズ・コンサルタント認定試験は、今年度は中止となったが、来年度は感染症対策を施した上で実施を予定している。クルーズ振興のためには、クルーズの楽しさや素晴らしさを消費者にご紹介できるクルーズ・コンサルタントの役割が非常に重要であり、それは今後も変わらない。クルーズ業界の振興・発展のために貢献していくことは、当協会の大きな使命である。

当協会はさらなる安全運航を第一に、クルーズ業界の健全な発展、マーケットの拡大を目指して取り組んでいく。